新聞や雑誌に記事として取り上げてもらいたい・・・。
どうやって？？？
新商品や新サービスなど広報する内容を、どんなメディアにどんな方法で情報として届ければいいのか？イベントは、どう企画すればいいのか？そのノウハウが、ここにあります。
ご要望に適格にお応えします。
ご要望に適格にお応えします。
同一の対象マスコミにおいても広報・パブリシティの目的とする所によっては、個々人の部署・氏名まで特定しなければなりません。例えば、３０００種もの一般雑誌の中から訴求内容に合わせた雑誌を選定することも大きなノウハウとなっていると言えるでしょう。
客観的視点で企業からの情報を判断するマスコミ編集者に対して、どういった論調で訴求することが最も効果的かという点に関しても経験則が重要となります。
時代や顧客動向の変動に素早く反応し、的確な広報戦略を構築するためには、専門的かつ煩雑な日常的広報・パブリシティ業務をアウトソーシングすることが、極めて有効と考えます。
有限会社パブリシティ ビューロー
代表取締役 石川 輝行
1.「客観的な情報」に変換されて「報道」される
〈パブリシティ〉とは、企業等が主体となって発信していく情報が、報道機関により、“マスコミ論調”という第三者の視点から、「客観的な情報」に変換されて「報道」されることを実現するための活動です。
2.高い信頼性
アピールした情報を、「報道」という客観性をもって、間接的に証明することで、高い信頼性をもって社会から受け入れられることを可能にします。
3.マスコミ各社の自主的な取材、事実確認
マスコミ各社は、「報道」を行うにあたり、企業などが発信した情報を基本に、独自に取材を行い、記事や番組、Webサイトコンテンツを製作します。
報道される内容や掲載時期などについては、原則的にはマスコミ各社の判断に委ねられています。
【企業をめぐるコミュニケーション 『PR=Public Relation』】
現在の企業社会における『PR=Public Relation』とは、積極的に企業活動等の情報を公開し、一般社会からより好意的な印象を獲得したうえで、企業の存在価値を明確に打ち出し円滑な事業活動を展開していくための『戦略的活動』として位置付けられます。
【企業価値を高めるために－『PR=Public Relation』の目的】
『PR=Public Relation』は、広義では、文字通り「大衆との関係」を良好に保つための活動であり、広告・宣伝、イベント、学術研究、文化支援、講演、出版などさまざまな情報発信手段を指します。消費者や顧客をはじめ、学際、行政、金融等企業を取り巻くより広範な層を対象に、企業理念に則した情報発信と情報収集を繰り返しながら企業そのものの存在価値を高める活動です。
【パブリシティ活動とは】
パブリシティ活動とは、『PR=Public Relation』の一環として、企業活動をマスコミ報道等を通じて消費者や顧客を中心とした一般社会に知らしめていくことが主たるな目的としています。
【〈パブリシティ〉と〈宣伝・広告〉】
ＰＲ活動を広義でとらえるとき、企業等からの情報発信には、〈パブリシティ〉と〈宣伝・広告〉の二つに大別されます。
<パブリシティ>
●企業等が主体となって発信していく情報が、報道機関により、“マスコミ論調”※という第三者の視点から、「客観的な情報」に変換されて「報道」されることを実現するための活動です。
●発信された情報は、「報道」という客観性から、高い信頼性をもって社会から受け入れられます。
●パブリシティ活動は、アピールした「情報」を「報道」という客観性をもって、間接的に証明することで、より効果的なＰＲを実現することができます。
※“マスコミ論調”・・・「社会情勢」「時代背景」「産業界動向」などの視点から、その情報が社会にとって有用かどうかをマスコミ各社が自主的に判断する基準となる考え方。
<宣伝・広告>
○新聞・雑誌やテレビ・ラジオ等のマスメディアを使用し、企業等からの「主観的な表現」をもって情報訴求を行っていく活動です。
○宣伝・広告は、情報量や表現手段により、大きなインパクトをもって社会にアピールしていきます。
－日本における『PR=Public Relation』の歴史－
日本における『PR=Public Relation』の歴史は、第二次世界大戦敗戦直後の米国駐留軍（GHQ）による占領政策のひとつにその端を発していると考えられています。当時、GHQは、各市町村に日本国民の声を聞く“公聴課”設置を指示、日本を占領下におく米国に対して日本人がどのような国民感情を持っているのかという情報収集を行ったとされています。一方、企業社会では、高度成長期を迎え製造業を中心に自主製品の顧客からのクレーム対応や、事業展開を行っていく過程で市井から寄せられる苦情を“聴く”体制がその始まりとされています。
パブリシティ活動や関連する業務についてのご要望を承り、社会や顧客の動向、御社の企業活動の実態に即したパブリシティ戦略をご提案いたします。
【パブリシティ活動の3原則】
パブリシティ活動の基本は、企業活動に関わる情報を、マスコミ報道を通じて広く社会へ配信することです。情報を効果的に発信するためには、下記3つの原則を常に念頭におきながら、それらが連動し、相乗効果を生むように組み合せていく必要があります。
①パブリシティ内容に合わせた情報提供先（＝対象マスコミ）を選定
②対象マスコミに合わせたパブリシティ内容（＝リリース訴求ポイント）の構築
③情報提供方法及び時期の検討
【より効率的なパブリシティ活動のために】
上記の3原則にのっとり、可能な限り効率的なパブリシティ活動を実践するために、弊社では関連ビジネスの情勢、マスコミ媒体の動向や、編集者や制作者の意向を把握する取り組みを常に行っています。
①マスコミ媒体動向把握
関連する編集者の人事情報や媒体の休刊・廃刊に的確に対処することが、効率的なプロモーションの糧となります。弊社では、現在までに約3,000件の新聞・雑誌・テレビ・ラジオ・Webサイトなどのマスコミリストを蓄積し、訴求内容に合わせたメディアをその都度選定するノウハウを養っています。
②マスコミ報道の論調を把握
弊社では、日常的に報道機関との接触をはかるなかで、編集者や制作者の関心や興味がどこにあるのかについて情報収集を行っています。常に幅広くマスコミ報道の実態を把握することで、客観的視点で企業からの情報を判断するマスコミ編集者に対して、どういった論調で何を訴求することが最も効果的かというパブリシティ戦略のケーススタディを豊富に蓄積しています。
③関連資料・データの収集
該当する業界、経済界、官公庁、学際等から企業活動に関わる広範なデータのなかから、パブリシティ活動の視点から重要な情報を抽出し継続して収集しています。
＜ニュースリリース配信サービス＞
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＜パブリシティ・コンサルティング＞
広報コンセプト構築／企業・製品・財務・マーケティング・研究開発広報の基本／危機管理広報／プレス対応要領／プレス発表要領／広報資料作成要領
＜広報コンセプトの構築＞
企業理念･経営計画に基づく広報活動の基本指針の立案
＜広報・パブリシティ企画立案＞
広報・パブリシティ企画・実施計画立案
＜広報・パブリシティ業務＞
対象マスコミリスト使用・整備
関連情報の収集・分析
ニュースレター・広報リリース等広報資料原稿作成
広報資料等配信
プレスプロモーション ・・・ 掲載促進、取材誘致、取材アテンド
想定質問および回答案の作成・検証
掲載記事モニター・クリッピング／ＴＶ番組放映モニター ／ 報告書作成
＜広報関連調査＞
メディアヒアリング他調査／調査結果の分析・報告書作成
＜報道事務局設置＞
専用電話ダイヤルイン番号使用／問い合わせ対応業務
◇ 東京ゲームショウ 〔1996年～〕
◇ TOKYO AUTO SALON with NAPAC 〔2006年～09年〕
◇ キャンピング&ＲＶショー 〔2003年～〕
◇ WPC EXPO 〔2003年～06年〕
展覧会報道事務局
◇ 上野の森美術館大賞展 〔2002年～06年〕
◇ GUNDAM展（大阪展・東京展） 〔2005年〕
◇ 恋愛物語展 〔2005年〕
◇ THEドラえもん展 〔2002年～03年〕
◇ 英国祭「大英国展」 〔1998年〕
ブランド・プロモーション
◇ OFFICHINE PANERAI PRESS ROOM 〔1999年～05年〕
企業・団体のパブリシティ活動
◇ 第２８回オリンピック競技大会 結団式・壮行会・解団式 〔2004年〕
◇ 新銀行東京 概要発表記者会見 〔2003年〕
◇ 2002年冬季オリンピック公式服装発表記者会見 〔2001年〕
◇ 社団法人コンピュータエンターテインメント協会 〔1996年～〕
効果測定
◇ 全日本大学駅伝対校選手権大会 〔1996年～〕
◇ ダカールラリー2005 〔2005年〕
◇ ラリージャパン2004 〔2004年〕
その他パブリシティ
◇ ゲーム他デジタルコンテンツ
◇ コンピューター他インターネット
◇ 自動車（モータースポーツイベント／各種講習会）
◇ 美術・芸術
◇ 製薬・ヘルスケア
◇ 食品・製菓
◇ エンターテインメント
◇ スポーツ（イベント／各種大会／マラソン／駅伝）